Bluetoothイヤホンは、音を鳴らす道具であると同時に、電波を出す無線機です。
日本国内で電波を出す機器には、電波法に基づく技術基準が定められています。
その基準を満たしたことを示す小さな表示が、技適マークです。
国内の量販店で買う限り、意識する場面はありません。問題になるのは海外通販と、旅行先で買った1台です。
技適マークは、日本の電波を乱さないことの証明です
丸の中に記号が入った、数ミリの図形です
技適マークは、丸の中に〒に似た記号が入った小さな図形です。
その横か下に、英数字の番号が並びます。
正式には、技術基準適合証明または工事設計認証を受けたことを示します。
前者は1台ずつ、後者は量産する設計ごとの認証です。買う側にとっての意味は変わりません。
番号は、メーカーごとではなく機器の設計ごとに割り当てられます。
同じブランドでも、モデルが違えば番号も別のものになります。
このマークがある機器は、無線局の免許を取らずに使えます。
Wi-FiルーターもBluetoothイヤホンもスマートフォンも、同じ仕組みの上に乗っています。
使える周波数と電波の強さは、国ごとに決められています。
海外で認証を受けた機器が、そのまま日本の基準を満たしているとは限りません。
本体に刻印されているとは限りません
イヤホン本体は小さく、印字できる面積がありません。
ポイント: マークは本体、充電ケースの裏、外箱、取扱説明書、専用アプリの画面のいずれかにあります。「ない」と判断する前に、この5か所を確認してください。
制度改正により、機器の画面やアプリ上に表示する方法も認められています。
日本向けに正規流通している製品なら、どこかに必ずあります。
逆に、どこを探しても見つからず、販売ページにも記載がない製品は、日本向けではないと考えるのが妥当です。
販売ページに「技適取得済」とだけ書かれている場合は、番号まで載っているかを見てください。
技適マークは品質の保証ではありません。日本の電波を乱さないという、それだけの証明です。
音がいいことも、壊れにくいことも、このマークは保証しません。
問われるのは、売った側ではなく使った側です
技適マークのない無線機器を国内で使うと、無線局を免許なく開設したことになります。
電波法には、1年以下の懲役または100万円以下の罰金という罰則が定められています。
個人の利用者が実際に摘発される例は多くありません。
それでも、責任の所在が使う側にあるという構造は変わりません。
海外の通販サイトは、日本の電波法を守る義務を負っていません。
購入ボタンを押した側が確認するしかない、ということです。
フリマアプリで中古を買うときも同じです。出品者が海外で手に入れた1台なら、マークはありません。
試験目的なら、180日だけ使える届出制度があります
2019年に、技適を受けていない機器を使うための特例が始まりました。
総務省に届け出れば、最大180日間に限って使用できます。
対象は実験、試験、調査の用途です。
通勤中に音楽を聴くといった日常の利用は、この特例には当たりません。
海外から取り寄せた1台を普段使いにしたい、という用途では使えない制度だと考えてください。
総務省 電波利用ホームページで技適番号を調べる公式サイト（総務省） →
国内向けに売られている製品から選べば、この確認はそもそも必要になりません。
価格帯ごとの選び方は、完全ワイヤレスイヤホンのおすすめ3選 2026にまとめています。
